COLUMN
「葬儀の仕事は24時間365日対応だから、休みなんて取れないのでは?」これから葬祭プランナーを目指す方の中には、そんな不安を抱いている方も多いかもしれません。確かに、いつ訪れるか分からない「もしものとき」に対応する仕事ですが、それは「スタッフが休めない」こととはイコールではありません。近年、働き方改革が進む葬儀業界において、実際にどのように休日が確保されているのか、そのリアルな実情を解説します。
多くの葬儀社では、不規則な業務に対応するために「シフト制」や「変形労働時間制」を導入しています。これにより、カレンダー通りの土日休みではなくとも、月ごとの規定休日数はしっかりと確保される仕組みが一般的です。
また、この業界特有の事情として「友引(ともびき)」の存在があります。友引の日は「故人が友を引く」という迷信から告別式を避ける傾向が強く、業務が比較的落ち着くタイミングとなります。この日を定休日にしたり、スタッフの休日に充てたりすることで、定期的な休息を取るケースが多く見られます。
「土日は休めない」と思われがちですが、事前に希望を出せば、子供の学校行事や友人の結婚式などに合わせて「希望休」を取ることも十分に可能です。
かつては、一人の担当者が打ち合わせから当日の施行、集金まで全てを行う「一貫担当制」が主流でしたが、近年は業務負担を減らすための改革が進んでいます。
具体的には、搬送・打ち合わせ・式進行・事務処理などを役割分担する「分業制」や、情報をチーム全体で共有する体制への移行です。これにより、「自分しか案件の詳細を知らない」という状況が解消され、誰か一人が休んでも周囲がスムーズにサポートできるようになります。
こうした組織的なバックアップ体制が整ってきたことで、繁忙期を避けて有給休暇を取得し、家族旅行やリフレッシュに充てるプランナーも増えています。
ご遺族の深い悲しみに寄り添うプランナーの仕事は、高い集中力と感情のエネルギーを必要とします。だからこそ、質の高いサービスを提供するためには、スタッフ自身がしっかりと休息を取ることが不可欠です。
「友引」や「チーム制」をうまく活用し、オンとオフを切り替えながら長く働き続けられる環境が、今の葬儀業界ではスタンダードになりつつあります。
