家族葬の費用 「家族葬について」 葬儀のことならティア 葬儀・葬式の知識 家族葬について 家族葬の費用 公開日:2021年2月26日 更新日:2024年2月1日 家族葬の気になる費用とは? 実際の相場や費用の内訳について紹介 家族葬は一般葬に比べると費用を抑えられると言われていますが、実際の相場はどの程度なのでしょうか? また家族葬には具体的にどのような費用がかかるのでしょうか? このページでは相場や費用の内訳についてご紹介します。悔いのない家族葬を行うためにも、ぜひ参考にしてみてください。 家族葬にかかる費用はいくら? 「第5回お葬式に関する全国調査」鎌倉新書(2022年3月)によると、一般葬における葬儀費用の相場は 110.7万 円前後と言われています。※ 飲食接待費、宗教者への謝礼は除く。 一方で家族葬の相場は幅広いのが特徴です。家族葬は費用を抑えることができるという印象がありますが、実際は葬儀社のプランによって異なります。 また、家族葬は参列者が少数のため、一般葬に比べると香典の総額も少なくなることに留意しましょう。 家族葬の際の香典について 「家族葬は香典を受け取らないのではないか」と疑問に思う方もいるかもしれせん。実は「家族葬で香典は受け取らない」というマナーは特にありません。香典をいただいた場合は香典返しが必要なのも一般葬と同様ですので、その費用についても考えておきましょう。 また香典返しについては香典額の半額(半返し)が習わしとされていますが、地域によって異なる場合もあります。 香典や香典返しについて詳しくはこちら 家族葬でかかる費用の内訳 家族葬の費用内訳 葬儀一式費用 葬儀用具/棺/納棺用品/祭壇費/霊柩車・寝台車/式場料/控室料/火葬料 など 飲食接待費 通夜振る舞い・精進落しの飲食費用/会葬返礼品/香典返し など 宗教者への謝礼 お布施(読経料・戒名料)/御車代/御膳料 など 費用は大きくわけて、上記の3つに分類することができます。家族葬における葬儀の流れは基本的に一般葬とそう変わりません。そのため費用についても一般葬と同様に必要な場面はある程度決まっています。 火葬料は喪主から火葬場に支払うケースと、葬儀社が立て替えるケースがあるため、打ち合わせの際に確認しましょう。 葬儀一式の費用 葬儀一式費用の内訳 葬儀用具/棺/納棺用品/祭壇費/霊柩車・寝台車/式場料/サービス費用 など 葬儀一式費用は、葬儀用具費用とサービス費用の2つに分けられます。 葬祭用具費用とは式場使用料、音響設備、位牌や遺影、棺、保冷剤、供物や供花などの物品に関わる費用です。 サービス費用とは会場設営、通夜や告別式の進行、駐車場の警備などにかかる費用です。 飲食接待費の費用 飲食接待費の内訳 通夜振る舞い・精進落しの飲食費用/会葬返礼品/香典返し など 飲食接待費用には通夜振る舞い・精進落しの飲食費用/会葬返礼品/香典返しなどが含まれます。この中でも通夜振る舞いや精進落とし、返礼品などは、参列者数によって大きく変わるので留意しておきましょう。 家族葬であっても通夜振る舞いや精進落としを行う場合、料理の飲食費用が発生します。また、通夜や告別式の参列者に渡す返礼品の費用も必要です。加えて香典を受け取る場合は香典返しも用意しなければなりません。これらすべてが参列者への飲食接待費用となります。 参列者の人数により変動する飲食接待費用例 項目 金額例 粗品供養 1,100円×参列者の数 通夜料理 1,870円×ご親族の数 出立ち/朝食料理 1,870円×ご親族の数 精進落し料理 5,720円×ご親族の数 香典返し 2,200円×ご親族の数あくまで一例です。香典や香典返しについて詳しくはこちらで解説しています。 参列者の人数により変動する飲食接待費用例は上記の通りです。家族葬の場合、飲食接待費用は一般葬に比べて少なくなる傾向にあります。 ただこれはあくまで一例です。ご予算に応じて様々な品物や料理に変更可能ですので、詳しくは葬儀社へお問い合わせください。 宗教者への謝礼 宗教者への謝礼の内訳 お布施(読経料・戒名料)/御車代/御膳料 など 何らかの宗教に沿って式を進行する場合は僧侶、神父、牧師、神官などの宗教者への謝礼が必要です。 これらは感謝の気持ちを表すものであり決まった値段はないとされていますが、檀家であれば直接住職へ相談してもかまいません。またお車代やお食事代を含めてお渡しする場合もあります。宗教者への費用は一般的に葬儀社の見積もりに含まれないので注意が必要です。 家族葬の費用をおさえるために注意したいこと 会員価格を設定している葬儀社の会員制度への入会を検討する インターネット仲介サービス事業者にではなく、葬儀専門会社へ直接依頼することも検討する プランに必要な費用が含まれているか確認する 会員価格を設定している葬儀社の会員制度への入会を検討する 葬儀社に家族葬を申し込む際に、その葬儀社の会員になっていると費用をおさえられる場合があります。特典や優待サービスを付与しているところも多いので、気になる方は会員制度への加入を検討してみてはいかがでしょうか。 「ティアの会」で会員価格を見てみる インターネット仲介サービス事業者にではなく、葬儀専門会社へ直接依頼することも検討する インターネット仲介サービス事業者は葬儀の施行は行わず、葬儀の請負いを専門に行っています。各地域の提携葬儀社に葬儀をあっせんし、成約した段階で仲介手数料をもらうのがこれら事業者の一般的なビジネスモデルです。 インターネット仲介サービス事業者へ依頼すると、仲介手数料が上乗せされ割高になる場合もあります。費用が気になる方は、直接葬儀社へ依頼することも検討してみてください。 葬儀社の種類や選び方についてさらに詳しくはこちら プランに必要な費用が含まれているか確認する プランごとにどんな費用がかかっているか、細かい内訳を改めて確認しましょう。 セットプランといっても搬送費用や人件費が含まれていないなど、当然入っていると思っていた項目が実はオプション価格になっている場合もあります。パンフレットで分からない時は葬儀社に質問しておきましょう。 ティアの場合、祭壇と葬儀に必要な品目(ご遺体の搬送やお棺、アテンド料など)を組み合わせてセットプランにしています。 モデルケースから見る家族葬の費用内訳 葬儀は規模によって一般葬、家族葬、直葬、などに分けられますが、参列者が50名を超えると一般葬の規模と言って差し支えありません。50名未満から数が減るにつれ、より小規模な家族葬に近づいていきます。 また参列者が多いほど飲食接待費用は高くなります。人数に見合った見積もりかどうかをモデルケースから改めて確認しましょう。 参列者の人数 参列者の範囲 10名程度 ご遺族のみ 30名程度 ご遺族+親族 50名以上 ご遺族+親族+交友関係 「家族葬はどこまで呼ぶのか?」という疑問についてはこちら 10名程度の規模 一般価格 「ティアの会」会員価格 396,000円 330,000円(税込)~ 30名程度の規模 一般価格 「ティアの会」会員価格 660,000円 550,000円(税込)~ 50名以上の規模 一般価格 「ティアの会」会員価格 924,000円 770,000円(税込)~ さらに詳しく、ティアのプランで費用を確認する 家族葬の費用の支払いについて 家族葬はそれなりの出費です。支払い方法や支払うタイミングについて慌てることがないように、事前に確認しておきましょう。ここでは費用の支払いについてよくある疑問をご紹介します。 家族葬をクレジットカードで支払うことは可能か? 全国的に数は少ないですが、クレジットカード決済に対応する葬儀社はあります。対応が可能な葬儀社かどうかあらかじめ調べておきましょう。支払い金額が利用限度額内かどうかも確認しておく必要があります。 また宗教者への費用はクレジットカードで支払いできないことが多いので注意が必要です。 分割・ローン払いはできる? 基本的には現金一括支払いのところが多い傾向にありますが、分割やローンに対応している葬儀社もあります。 クレジットカード支払いに対応している場合は、分割払い・リボ払い・ボーナス払いが選択できることもあり、また信販会社と提携している葬儀社であれば「葬儀ローン」での支払いもできることがあります。ただ、葬儀ローンには与信審査があります。また分割手数料や利息も発生するので、ご利用の際はよく確認しておきましょう。 支払いは葬儀後? 葬儀前? 基本的には葬儀の後に喪主が支払います。支払い期限については「葬儀後1週間以内」と設定している葬儀社が多いですが、中には「終了後即日」という葬儀社もあります。また前金として半分を葬儀前に支払うというパターンもあるため、契約時に支払いのタイミングや期限は必ず確認しておきましょう。 家族葬の費用相場は地域によっても異なります。まずはお見積もりをしてみませんか? 家族葬の費用やその内訳は葬儀社によって様々です。 費用を抑えられたとしても「故人やご遺族の思うような家族葬を執り行えない」、「地域の文化とあまりにかけ離れていて参列者が戸惑う」といったことがあると、後悔が残ってしまうかもしれません。 費用、内容ともに納得のいく家族葬を執り行うためには信頼できる葬儀社を探しておくことが大切です。まずは葬儀社へおおよその希望を伝え、お見積もりをしてみてはいかがでしょうか。 家族葬に関するお問い合わせ・相談はこちら 監修:ティアアカデミー セレモニーディレクターを育成する組織として、入社する社員の教育や入社後の研修を実施。葬祭ディレクター技能審査(厚生労働省認定) 1級葬祭ディレクターの資格を持つ講師も在籍。独自の資格制度である「ティア検定」を創設し、毎年数百名の葬祭ディレクターの審査を実施している。 ティアアカデミーについて 家族葬専用ホール 施設一覧