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危篤、ご臨終

葬儀の流れ「喪主・ご遺族の方」

危篤・ご逝去を迎えたとき、遺族がやるべきこととは

大切な方とのお別れに際し、ご本人のために家族ができる準備にはどのようなことがあるのでしょうか。
いざというときに迷わないためにも、事前にやるべきことをおさえておきましょう。

1. もしも危篤の連絡が来たら

病院や医師から危篤の連絡を受けたときは、誰しも動揺のあまり慌ててしまうもの。いてもたってもいられず、すぐに駆けつけたい気持ちになりますが、焦っている状態での車の運転には危険が伴います。まずは落ち着き、安全な交通手段を考えましょう。
また同時に、最期のときを一緒に立ち会う方たちへの連絡も忘れずに行います。

近親者、親しい友人への連絡

危篤は必ずしも最期を迎えるときとは限りませんが、亡くなる可能性が高い状態ということには変わりありません。少しでも早く、一緒に時間を過ごしたい方に連絡をします。
一般的に、危篤の連絡をするべき相手というのは、危篤を迎えている方の3親等までの親族と言われています。この中には、血の繋がった親族だけではなく、結婚によって親族になった相手も含まれますので注意しましょう。
また、近しい間柄の友人や知人など、当人が会いたいと想定できる人にも連絡をした方が良いでしょう。

事前準備
近親者への連絡については、連絡漏れを防ぐために「連絡リスト」を事前に作成しておくことをお勧めいたします。

連絡の際の注意点

危篤の連絡は一刻を争うため、例え夜中であっても構いません。携帯電話など、最も繋がりやすい連絡先に一報を入れましょう。

また、連絡をした際には

  • 自分の名前
  • 危篤を迎えている方の状態
  • どこに、いつ頃までに来てほしいか

ということを簡潔に伝えます。連絡を入れるべき人数が多いときは手分けをするなどの工夫をし、連絡漏れのないように気をつけましょう。

2. ご逝去に際してやるべきこと

死亡診断書の受取り

病院で亡くなられた場合

その病院で死亡診断書が発行されます。

ご自宅で亡くなられた場合

ご自宅で病気療養中に容態が急変した場合は、早急にかかりつけの主治医に連絡し、指示を仰ぎます。
健康な人が突然倒れたときは救急車で病院に搬送されますが、病院に運ばれる途中や病院に着いてから亡くなられた場合は、上記の「病院で亡くなられた場合」と同様にその病院で死亡診断書が発行されます。
また、ご自宅で病気療養中に、家族が気付かない間に亡くなられる場合もあります。その場合はお体に手を触れずに、主治医に連絡します。かかりつけの医師がいない場合は、救急(119番)に連絡をします。この場合、医師による検視(検案)が終わるまでは、お体に触れたり動かすことはできません。
自死や犯罪にかかわる不自然な死の場合は、警察への連絡を求められる場合もあります。
その後、検視(検案)をしていただいた医師に死体検案書(死亡診断書)を取りに行くことになりますが、発行までに時間がかかる場合があります。
もし、検視(検案)を受けても死因が不明のときは、行政解剖が行われることもあります。
葬儀社へ葬儀の依頼をする場合は、かかりつけの医師もしくは警察に所要時間を確認し、連絡を入れると良いでしょう。

事故で亡くなられた場合

交通事故などで、病院に運ばれてから亡くなられた場合は、病気による自然死と同じ扱いになります。しかし交通事故による即死や、自死や犯罪にかかわる不自然な死の場合は、警察の指定医による検視(検案)が必要です。検視(検案)が終わり、指定医から死体検案書(死亡診断書)が交付されるまでは、お体に触れたり動かすことはできません。
その後、検視(検案)をしていただいた指定医に死体検案書(死亡診断書)を取りに行くことになりますが、発行までに時間がかかる場合があります。
もし、検視(検案)を受けても死因が不明のときは、行政解剖が行われることもあります。
葬儀社へ葬儀の依頼をする場合は、警察に所要時間を確認し、連絡を入れると良いでしょう。

旅先で亡くなられた場合

旅先など遠方で亡くなられた場合、現地の医師に死亡診断書をもらいます。その後の方法は2通りあります。

故人をご自宅へ搬送し、葬儀をする方法

ご自宅へ帰った後、ティアで葬儀をされる方はティアにて自宅への搬送手配をさせていただきますので、ご連絡ください。

ティアの場合
搬送の手配をさせていただきますので、お気軽にご相談ください。
0120-549401 受付時間 9:00~17:00
亡くなられた現地で火葬してご遺骨を持ち帰り、骨葬として葬儀をする方法

現地で火葬する場合は、亡くなられた場所の市区町村役場に死亡届を提出し「火葬許可書」を発行してもらい、現地の葬儀社に渡します。葬儀社が火葬の手続きをしてくれます。
故人をご自宅へ運ぶか、現地で火葬するかの選択は、亡くなられた状況やご遺族の事情を考慮して決めます。

海外で亡くなられた場合

海外で亡くなられた場合も同様ですが、いくつかの手続きが必要になります。
国によって手続きなどが異なりますので、まず現地の大使館や領事館にどのような手続きが必要か相談をします。

海外で亡くなられた場合、死亡の事実を知ったときから3ヶ月以内に市区町村役場へ死亡届を提出しなければなりません。

故人をご自宅へ搬送し、葬儀をする方法

飛行機により搬送する場合、お棺に納棺し、貨物(荷物)扱いとなります。
国によってさまざまですが一般的に次のような書類が必要です。

  • 本人のパスポート
  • 現地の医師による死亡の証明書
  • 日本大使館や領事館発行の火葬・埋葬許可書
  • ご遺体が感染症に罹っていない証明書
  • 納棺証明書やエンバーミング証明書
  • 現地の葬儀社による防腐証明書

帰国されたら日本の市区町村で死亡届の手続きなどをします。

亡くなられた現地で火葬してご遺骨を持ち帰り、骨葬として葬儀を行う方法

但し、火葬を認めていない国もあります。

現地で火葬する場合、次のような書類が必要です。

  • 現地の医師による死亡の証明書
  • 現地の役所が交付する火葬許可書

現地の役所に死亡届を提出し、火葬許可書を発行してもらい火葬します。そしてご遺骨と死亡証明書、火葬証明書を日本へ持ち帰り、日本の市区町村役場で手続きをします。

死亡診断書(死体検案書)の発行料は、保険診療ではないため全国統一ではありません。
病院によって価格が異なり、2,000円台のところから、数万円の発行料がかかる場合があります。
この死亡診断書(死体検案書)は死亡届提出時の添付資料となりますので、亡くなられた日から7日以内に、死亡届と一緒に市区町村役場へ提出してください。

火葬の手続き

手続きに必要なものは、次の2点です。

  • 三文判の印鑑
    スタンプ式の印鑑では受理していただけません。
  • 病院で発行された死亡診断書と死亡届

3. 葬儀社に連絡を入れるのはいつ?

また、ご遺体は霊安室がある病院では病室から霊安室へと移されますが、一般的に数時間程度しか利用することができません。
できるだけ早く葬儀社に連絡を入れて、自宅や斎場へと移動させる必要があります。

お急ぎの場合
ティアでは、ご依頼があれば24時間いつでも、病院・ご自宅へ寝台車でお迎えにあがります。お急ぎの方はこちらをご覧ください。
お急ぎの方

病院と提携している葬儀社を利用することもできますが、仲介手数料が葬儀代金に上乗せされて料金が割高になるケースも。搬送のみを依頼することもできますが、その場合は「搬送のみ」であることをきちんと伝えましょう。
費用面やサービス面を考えると、事前に葬儀社を決めておくことをおすすめします。

4. 知らせを受ける側になったら

では、危篤やご逝去を知らせる側ではなく、近親者から知らせを受けた場合はどのように動けば良いのでしょう。

危篤の連絡を受けたときは、まずは行くべき場所と時間を確認します。相手はたくさんの人とやりとりをしていることが考えられるので、長くならないよう要点を押さえて知りたいことのみ聞くようにしましょう。
服装は普段着で構いませんが、遠方から行くときは万が一を考えて喪服も持参します。失礼にあたらないよう、喪服はどこか目のつかない場所に置くよう注意しましょう。

ご逝去を知らされた場合、相手がごく親しい友人や付き合いの深い親族であれば通夜の前に会いに行くこともあります。これを弔問と言いますが、弔問のときは地味な平服で伺い、香典は後日通夜・葬儀の際に渡しましょう。
ご遺族は、深い悲しみの中でもやらなくてはいけないことに追われています。親族であれば手伝いを申し出て、できるだけ手助けができるよう心がけましょう